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大地震時にペットを守るため、飼い主が絶対に行うべき「7つの備え」とは

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大地震時にペットを守るため、飼い主が絶対に行うべき「7つの備え」とは

ダイヤモンド・オンライン | 2021/03/09

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このコーナーでは、注目ニュースに対する編集部や識者のコメントを紹介します。

東日本大震災から今年で10年が経ちます。昨今は、地震だけでなく、台風や豪雨などの自然災害に加え、新型コロナウイルスによる被害も災害といえる状況になっています。このような環境に暮らす私たちは、どのように自らや家族を守り、家族の一員でもあるペットを守ったらよいのでしょうか。

ペットジャーナリストで、ぺット災害危機管理士、ペットセーバー(ペットの救急隊員)の資格を持つ阪根 美果さんは、日ごろからの「心構え」と「備え」が大切だとしています。それも、単に知識として持っておくだけでなく、実際に行動することが重要だと。

2018年に、環境省は「人とペットの災害対策ガイドライン」を発行し、災害時には飼い主とペットが原則一緒に避難することを明示しました。また今年2月には、大規模災害時に避難所でのペットの受け入れが円滑に進むように、各自治体のペット受け入れ可能な避難所を公表する方針を決めたました。

このように、国や自治体はペットとの同行避難を改善すべく、遅ればせながらも対応を進めているといえます。また、ペット業界も同行避難の周知徹底、さらには同行避難時に活用できる用品なども販売しています。

しかし、ペット保険のアイペットが行った「ペットのための防災対策に関する調査」によると、じつに約8割の飼い主が、最寄りの避難場所がペットを連れて避難できるかどうかを知らないという驚きの結果になっています。また、ペットのための防災対策をしている飼い主も2割程度に留まっているのです。

メディアでは行政の対応を非難する論調が見られます。確かに、実際の避難所では想定外の出来事が起こります。ペット可の避難所でもあっても人間が優先ということで、肩身がせまい思いをしたという話も聞きました。諍いをさけるために避難所を出て体調を崩してしまった人もいました。

このことからわかることは、自分や家族そしてペットも、まずは自らが守るという「自助」の考えが必要だということです。「人とペットの災害対策ガイドライン」においても、“災害時の対応は飼い主による「自助」が基本”とされています。災害発生直後には「公助」に大きな役割を期待するのは難しく、まずは「自助」により自分たちの身を守ることが必須なのです。

平成30年版の「防災白書」によると、内閣府が実施した世論調査では、平成14年調査時には「公助」に重点を置くべきと考えている人の割合は24.9%でしたが、平成29年調査時では6.2%に減少する一方、「自助」は平成14年の18.6%から平成29年の39.8%に増加しており、「公助」よりも「自助」に重点を置くべきとする、国民の防災意識の向上が見られます。ペットと暮らす私たちも、まずは「自助」の観点から、しっかりとした備えが必要だということです。

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